妊活をはじめてみたもののタイミング療法が実を結ばなかった場合は、次のステップとして不妊治療を検討することになりますよね。しかし不妊治療を受けるとなると心配なのは高額な治療費ではないでしょうか。不妊治療にどれくらいの費用がかかるのか、また経済的なサポートとなる不妊治療の助成金についても合わせてご説明します。
本記事のポイント
・不妊治療で一般的にかかる費用についてご紹介します。
・どのような助成金が受けられるかご紹介します。
保険が適用されない不妊治療
不妊治療では保険が適用されるものと自己負担の必要があるものがあります。おもに初期の段階で行われる不妊を判定する検査やタイミング療法、人工授精などでは保険適用されるケースもありますが、体外受精や顕微授精など高度な技術が必要になる高度不妊治療は全額自己負担となります。
また、保険が適用されたとしても3割は自己負担で、保険を使える回数も一ヶ月のうちに1〜２回など制限があるため、一部保険が適用されるとはいえ長期的に見ると治療費はまたたくまに膨らんでいき、家計を圧迫する要因となる可能性も否めません。
不妊治療にかかる費用
不妊治療にかかる費用は100万円以上、中には300万円以上を費やす夫婦もいます。具体的な治療費は以下の通りです。
・不妊検査
ホルモンの分泌量を測定する血液検査や、子宮卵管造影検査、経膣超音波検査、フーナーテスト、感染症の検査などは保険が適用されますが、先に述べた通り保険が適用できる回数には制限があります。卵子の残りの数を測定するAMH検査やクラミジア抗体検査などの血液検査は約3千〜6千円の自己負担です。
・不妊治療
人工授精一回につき25,000〜35,000円、体外受精や顕微授精では採卵や受精卵を子宮に戻す胚移植など一連の治療で30万〜50万円もの費用がかかります。採卵も一度にいくつかの卵子を取り出す場合には数に応じて費用も上乗せとなります。
どの治療を行うにしても検査代が別途発生しますし、度重なる通院や治療が高度になるにつれて治療費もどんどん増加していきます。いかに不妊治療にお金がかかるかということがお分かりいただけるのではないでしょうか。
夫婦によって経済状況はさまざまですが、家計事情を考慮しながら治療を進めていくことになり、治療が進むにしたがい医療費がネックとなって治療を続けることができない夫婦もいることでしょう。
痛みを軽減する治療
不妊治療は個々の状態によって最も適した治療法を選択しますが、できるだけ痛みを軽減しようと思うと治療費がかさみます。
排卵促進剤を例に挙げてみてみましょう。排卵促進剤とは卵巣内にある卵子に排卵をうながす注射ですが、毎日通院して注射する必要があります。しかし、自己注射も普及しており病院で注射するより痛みも少なく、毎日病院にいく必要もありません。痛みや通院の負担は軽減できますが、病院で注射してもらうより費用が高くなります。また、治療によって麻酔の有無が選べる場合でも麻酔ありの場合は治療費が増加することになります。
どのような助成がある？
厚生労働省は不妊に悩む夫婦に対して医療費の一部を助成しています。不妊治療の助成を受けることで金銭的な負担が軽減され、不妊治療のハードルが高い人々も治療を受けることができます。全国的に提供されている助成は以下のようなものがありますが、助成額は地域によって異なります。
・一般不妊治療費助成：不妊検査、タイミング療法、人工授精などに対して助成を行う。
・特定不妊治療費助成：体外受精、顕微授精に対して助成を行う。
自治体によっては男性不妊治療に対して助成しているところもあり、助成内容や助成を受けられる要件は自治体によって異なります。助成を受けることを希望する方は、まずはお住まいの自治体のホームページをチェックして、助成金の種類や条件などをよく把握してから申請の準備をしましょう。
助成金に関する動き
現在の不妊治療に対する助成は、婚姻関係にある妻の年齢が43歳未満であることや、所得が730万円までという条件や、指定された医療機関で治療を受ける必要があり、すべての夫婦まで助成が行き届いているとは言えないでしょう。
2022年から所得制限の撤廃、助成額引き上げ、事実婚のカップルも対象とするなど助成の範囲が拡がる見込みで、不妊治療を諦めていたカップルも治療に希望を見出すことができるようになるでしょう。晩婚化や、夫婦共働き、事実婚のカップルが増加している時代の流れを組み込んだ新しい助成となることが期待されます。
まとめ
保険の効かない不妊治療ではお金の問題が付きまとい、高額な治療費がネックとなって不妊治療に踏み切れずに途中で諦めてしまうカップルも少なくはないでしょう。しかし、少子化に伴い政府でも助成の条件が緩和される動きが見られ、不妊治療に取り組みやすい社会になっていくことが感じられます。
不妊治療を始める際には治療費など金銭面についてよく話し合い、またどのような助成を利用することができるのか事前に調べて前向きに治療を行っていきましょう。
